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電気代の節約を検討しよう!スマートハウスの現在の市場規模と将来の見込み


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近年、日本では省エネ社会を実現するために、2030年までには新築住宅の平均としてZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)を目指しています。

 

ZEHとは、省エネや創エネを組み合わせて年間のエネルギー収支がゼロになる住宅のことで、その基礎になるのがスマートハウスです。

 

近年、スマートハウスは注目を集めており、広く普及が進んでいる段階です。それでは、スマートハウスは具体的にどの程度普及が進んでおり、今後の市場規模はどのように見込まれているのでしょうか?

 

本記事では、公表されているデータを元に、スマートハウスの市場規模を確認してみたいと思います。

 

 

スマートハウス市場規模の現在と将来

1. スマートハウス市場とは

スマートハウス市場とは、スマートハウスを構成する様々な機器を含めた市場のことであり、主に以下の機器が対象になります。

・住宅
・HEMS(ホーム・エネルギー・マネジメント・システム)
・太陽光発電システム
・リチウムイオン蓄電池
・スマート家電
・スマートメーター
・V2H(Vehicle to Home=電気自動車の蓄電池に蓄えた電力を、家庭用電力として利用すること)

 

上記の住宅や機器は住宅メーカー、電機メーカー、通信会社、自動車メーカー等が提供しており、様々な事業者が参加して一大スマートハウス市場を形成しています。

 

 

2. スマートハウス関連市場の規模

それでは、上記に挙げたスマートハウス関連市場は、現在、具体的にどの位の大きさになっているでしょうか。

 

ここでは、株式会社矢野経済研究所による調査報告から確認してみます。同社によれば、2013年度のスマートハウス関連市場は、8,645億円となっています。前年度比から110.6%になっており、スマートハウス市場の成長が見て取れます。

 

また、スマートハウス市場の将来性を確認すると、同調査によれば、2020年度には1兆1,795億円の規模になると推定されています。2020年までに、実に36%近くの市場成長が見込まれており、非常に大きな市場になることが期待できます。

 

 

スマートハウス市場が成長する要因

スマートハウス市場は今後も拡大されることが期待されているわけですが、その要因として何が考えられるでしょうか?

 

成長要因として考えられるのが、

  • 再生可能エネルギーの固定価格買取制度
  • 2016年からの電力自由化
  • リチウムイオン蓄電池等のスマートハウス関連機器に対する補助金

以上3点です。

 

再生可能エネルギーの固定価格買取制度により、太陽光発電システムで得た余剰電力を一定期間一定価格売却でき、また太陽光による電力そのものも自宅で活用できます。売電収入と節電効果によって電気代を安くすることが可能になります。また、災害発生時にも自前で電力を確保できます。このようなメリットから、太陽光発電システムを備えたスマートハウスに注目が集まり続けるでしょう。

 

また、2016年から始まる電力自由化により、既存の電力会社のみならず、新規参入の電力事業者からも電力を購入することが可能になります。そのため、今までにない多様な電気料金プランやサービスが生まれることが期待されています。

 

太陽光発電システムと蓄電池、それにHEMSを活用すれば、今まで以上に効率的な電気使用が実現でき、ご家庭の電気使用のパターンに応じた料金プランを選択することでさらに節約が可能になります。このようなメリットから、スマートハウスの普及が進んでいくでしょう。

 

さらに、国からの補助金もスマートハウスの普及に一役買いそうです。リチウムイオン蓄電池や、現状では不定期ではありますがHEMSに対する補助金を受けることができます。スマートハウスを構成する機器は総じて高額になりやすいため、補助金により経済的負担が軽減できれば、スマートハウスへの需要が一層高まると思われます。

 

 

まとめ

スマートハウスの市場は近年成長過程にあり、2020年には1兆円を超える規模に拡大される見込みです。成長を後押しする要因として、固定価格買取制度や電力自由化、それに機器購入費の補助金交付など国のサポートがあります。いずれも省エネ社会を目指すための国の施策ですが、これら施策を有効活用することで、ご家庭での電気代のさらなる節約も実現できることと思われます。

 

(参考)
株式会社矢野経済研究所「スマートハウス・ZEH関連主要設備機器市場に関する調査結果 2014」

https://www.yano.co.jp/press/press.php/001274

2015/06/09